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「指数」はインデックス投資の影の実力者?


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

世の中にインデックス・ファンドが登場する
ずっと前から、
市場平均を表す『株価指数』は存在していました。

アメリカのダウ平均やS&P500指数は、
まさに「市場の体温」を示す
『公の物差し』として、
誰もが気に掛けていたわけです。

(指数は、
『指数提供会社』が日々管理・算出しています)


ところが、
インデックスファンドやETFが登場すると、
【指数】そのものが「知的財産」に変貌します。

商品の設計上、
インデックスファンドは
【指数】という「型(かた)」があってはじめて、
成り立つものですよね。

インデックス投資の隆盛とともに、

「あのー、わたしの指数を
ファンド名として使用する際には、
使用料をいただきますね!」


と、
「指数提供会社」が
新たなビジネスを始動させても、
なんら不思議はないでしょう。


わたしは以下
かえるさんの記事を読んで、

指数って
インデックス投資における
『影の実力者』なのでは・・。


と思った次第です。

かえるさん

インデックファンドのさらなる低コスト化には"指数"が壁


かえるさんの引用元は、
ダイヤモンド・オンラインの
TOPIXや日経平均の「利用料」が高い!運用会社の不満
という記事です。


tn.jpg


先ほどお話しした、

「わたしの指数を
ファンド名として使用する際には、
使用料をいただきますね!」


は、
正確には
商標利用料』と呼ばれます。

〇 日経平均株価の場合、
商標権者は日本経済新聞社です。

〇 ダウ平均やS&P500指数では、
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社です。


ダイヤモンド・オンラインの
記事を見ると、

この『商標利用料』が
運用会社にとって
けっこうな負担になっているのが分かります。

ある運用会社の例では、
資産残高の0.01~0.03%にもなり、
収入の2割弱を占める投信もある。


なるほど・・。
運用資産残高のパーセンテージ
請求されるわけですね。


この20年で
ETFやインデックスファンドの市場が
急拡大し、

指数を提供する会社の
『商標利用料』という名の報酬が
うなぎ上りになっていることが分かります。

ちなみに、
世界でもっとも大きなETF
「スパイダー S&P 500 ETF」(SPY)は、

年間経費率(0.0945%)において
他のS&P 500型ETFの
後塵を拝していますが、

『商標利用料』がかなり高いらしい
というのを聞いたことがあります。


Cut-Cost.jpg


(ダイヤモンドの記事によると、
もうひとつ、
「指数」の詳細な情報を利用するのにも
『データ利用料』がかかるとのこと)


わたしが(ダイヤモンドの記事で)
驚いたのはここからです。

しかも投信の場合、
利用料については
両社が秘密保持契約を結ぶため、
業界全体の状況は不透明。


そっ、そうなんですね・・(-_-;)


かえるさんが言われる通り、
『商標利用料』『データ利用料』の存在が、

より低コストのインデックスファンドを望む、
私たち消費者の『壁(かべ)』になっていると感じます。

利用料の詳細について、
もっと『情報開示』があってしかるべきでしょう。

(いかがですか、影の実力者さん?)


まあ、バンガード社のような
巨大な運用会社になれば、

(経費削減のため)
【使用する『指数』を変えてしまう】
という荒技も可能なのでしょうが、

多くの運用会社にとっては、
直接【声】を上げにくい案件なのかもしれません。

★ 私たちファンド保有者が、
この【隠れたコスト】について、
声を上げていくことに
大きな意味があるのです・・。


465-125.jpg

    6月9日()in 東京・田町 13時30分~




| 指数のお話 | 12:11 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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S&P500から考察する、インデックス投資に対する大いなる誤解



こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

インデックス投資について
少し懐疑的なお客様から、

「あれ(インデックス投資)って、
要は固定の投資なんでしょ?」
と聞かれたことがあります。

固定(こてい)?

まあ、
市場全部に投資して、
それを維持する。
と解釈すると、
固定のイメージですね。

しかし、
インデックス投資の実際は
ちょっと違います。

【市場全体】(平均値)は
(実は)、
ヒトの力によって任意に作られているのです。


あくまで一例ですが、

S&P500指数
アメリカ株式市場を
【全部】買っているわけではありません。

市場全体を「最適化」して、
ギュッと凝縮し、

「はい!これが
私たちが考える平均です!」


と言っているわけです。

そもそも、
米国の代表的な企業約500社を
(業種のバランスに留意しながら)

ピックアップしている時点で、
『全部』、あるいは『固定』ではありません。


〇 ピックアップする過程で、
各会社の大きさに応じて、
組入れにもウェイトを付けています。

〇 また、指数提供会社というところが
定期的に『銘柄の入れ替え』も行っています。

たとえば、
S&P500指数でいえば、

1957年の「トップ500社」のうち、
今でも同指数に採用されている
会社は70社もありません・・。

あともうひとつは、
業種別の比率】でしょう。

これって、
指数提供会社の意に関わらず、
けっこうダイナミックに変遷します。

以下、2014年7月末の
『業種別構成比率』

2014 July 30


そしてこちらが、
2017年8月末の
『業種別構成比率』です。

2017 Aug


たった3年ですが、

Energy(エネルギー)の割合が
ぐっと下がったり
Technology(テクノロジー)の割合が
上がったりしていますね。


また、
ちょっと比率が小さいので
見えにくいのですが、

Real Estate(不動産)という
業種の区分は、

実は2016年に、金融セクターから
分離独立し、新しく生まれたセクターです。


次に短期の変化を見てみましょう。

以下、2007年から2009年にかけて。

MW-FH479_snp_fi_20170307130802_NS.png

金融の落ち込みが激しいですね。
(逆にヘルスケアの割合が増えています)


あるいは、
1979年から2017年の【長期】で見ると、

『業種別構成比率』は
まったく違った景色であることが分かります。

fung.jpg

まさに『ドラスティックな変化』
といえますね。


仮にあなたが、
(S&P500指数との連動を目指す)
インデックスファンドに、
1979年から投資を続けていたら、

あなたの投資の姿勢は
「固定」「退屈」
かもしれませんが、

あなたの投資実態は、
十分「ダイナミック」&「変化」を
経ているわけです・・。


ココでのポイントは、

あなたはただ、
同じインデックスファンドに
投資を続けただけなのに、

経済の構造的な変化を、
難なくキャッチアップできている。


という点でしょう。

インデックス投資は十分に「動的」なのです。

【ふろく】
最新情報!

WSJによると、
来年からS&P500では
『電気通信セクター』が廃止され、

このセクターの企業は
新たに創設されるセクター
【コミュニケーションサービス】に
編入されるのだそう・・。

(相変わらずダイナミックです(^^)


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
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| 指数のお話 | 13:52 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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SP500指数にはREITも含まれていますよ


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

日本には「トピックス・コア30」
という指数があるのですが、
あまり人気がありません・・。

なにせ30社のみですから、
『市場の平均』というには、
ちょっと無理があるのかもしれません。

実は、アメリカの「ダウ平均」も
組入れは30社のみ。

たしかに有名ではあるのですが、

市場全体をざっくり網羅した
米国大型株式の指数という意味では、
断然「S&P500」のほうがベターでしょう。
(本記事では「S&P500指数」と記します)


大和証券投資信託委託が、
8月31日に
「iFree S&P500インデックス」の運用を始めるようです。

運用管理費用も
年0.243%(税込)と低廉ですので、

「S&P500指数」との連動を目指す
インデックスファンドとして、
人気が出るのではないでしょうか・・。

ところで、
「S&P500指数」の中身って
どの程度ご存じですか?

「S&P500指数」を算出・管理するのは、
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスという
指数提供会社」です。

sp-dow-jones.jpg


同社のサイトを見ると、
「S&P500指数」について
いろいろと詳しいことが書いてあります。

まず、驚くのは
「S&P500指数」に採用されている
505銘柄(7月31日現在)の、
【海外売上高比率】が40%を超えていること!

アメリカの大型株に投資を行っても、
その相当部分は、
グローバルに活動する多国籍企業に
投資を行うイメージになるのですね。


ところで、
「S&P500指数」の全体像を把握するには?

指数を【細部】から見上げてみたほうが
かえって分かりやすいかもしれません。

具体的には『10の業種(セクター)』から
覗いてみるのです。

実は「S&P500指数」に採用される銘柄を、
10の業種(セクター)に分けた
「セクターETF」があります。

これを
Select Sector スパイダー ETFs」といいます。

ここの情報を見てみると、
「S&P500指数」の内訳が透けて見えてきますよ。


spdr.png

【上記は↑9業種の時代のもの。】


以下、「セクターETFs」から見た
10の業種の内訳です。

括弧内は、当該セクター(業種)が
「S&P500指数」の中で占める比率を
示しています(時価総額ベース)

○ 一般消費財 (12.06%)
○ 生活必需品 (8.73%)
○ エネルギー (5.71%)
○ 金融   (14.45%)
○ ヘルスケア (14.30%)

○ 資本財  (10.08%)
○ 素材   (2.90%)
○ テクノロジー(25.49%)
○ 公益事業  (3.30%)
〇 REIT   (2.99%)
※ いずれも8月23日現在


いかがですか?
「金融」と「テクノロジー」で
およそ40%を占めていますね。

(やはりこの2つの業種の影響力は
大きいのです)

そして、
REITという業種が・・。

そうです、
実は「S&P500指数」には、
REIT(不動産投資信託)が含まれるのです。



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「S&P500指数」に採用されている
REITの内訳(31銘柄)はこちらです。
(REIT Membership in S&P Equity Indexes)


実は、REITが
独立した業種(セクター)になったのは
つい最近のこと・・。


(それまで、【金融セクター】の中に
含まれていました)

ウォール・ストリート・ジャーナルの
『独立したREIT、新たな資金流入を喚起するか』の
記事にもある通り、

REIT(不動産投資信託)が、
主要な指数において
独立したセクター(業種)になったのです。

(REITの存在感がそれだけ
高まってきている証拠でしょう・・)


また、「S&P500指数」に
REITが含まれるということは、

取引所に上場する銘柄の概念が
変わってきていることを示しています。

個別株、REITを含めて
【上場銘柄】と認識しているのです。

やがて、
日経平均株価や、
TOPIX(東証株価指数)の中にも
REITが含まれる日が来るのではないでしょうか・・。

似顔絵




| 指数のお話 | 12:23 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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どなたか『チョップスティック・ファンド』を作りませんか?


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

アクティブファンドに比べて、
インデックスファンドの名前は、
いかにも几帳面で理性的・・。

かっちり型にはまっていますよ!」
という雰囲気のネーミングなのです。

しかし、
感性に訴えるような
『インデックス(指数)』も、
作ろうと思えば作れるとわたしは思います。


単に『経済の進展具合』で、
先進国、新興国と分けたり、

『国・地域別』で大きく、
あるいは小さく区分けして、
インデックスを作っているだけでは
面白くないでしょう。

(それこそ、
几帳面で理性的な人?にしか
訴えかけられないのでは?)


いきなりですが、
チョップスティック指数』との
連動を目指す
チョップスティック・ファンド』って
いかがですか?

【愛称:お箸の国の底力!】

そう、
Chopsticksとは「お箸」のこと。

jg00060_ph07-680x451.jpg

※ 『チョップスティック指数』は、
朝、昼、夕食のいずれか1食以上で

「お箸」(チョップスティック)を使用する
国々で構成する株価指数。
(一部の食事のみで箸を使う場合も可)

構成国は、
日本、中国、韓国、台湾、シンガポール、
マレーシア(中国系の人はそう)
ベトナム、タイ、ラオス、カンボジア、モンゴル
あたりになりそうです。

(たしか、タイ、ラオスなどでは、
汁の入った麺類を食べるときだけ
お箸とレンゲで食べていたような記憶があります)


わたしは箸を使う国は
経済成長のポテンシャルが高いのでは、
と思っています。

(手、指先の器用さが求められる。
⇒ しっかりしたモノ作り、思考につながるのでは?)

誰かが『チョップスティック指数』との
連動を目指すインデックスファンド、ETFを
組成すれば、
意外と欧米の投資家にウケるかもしれません。

似顔絵




| 指数のお話 | 18:48 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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ちょっとマニアックな『京都・滋賀インデックスファンド』


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

初めての人は、はじめまして。
いつも当ブログをお読みいただいている人は、
いつもありがとうございます。

あまり大きな声では言えませんが、
わたしはけっこうアニメソング好きです(^^)

『ドロロンえん魔くん』の
エンディングの歌を歌えるのが
ひそかな自慢であったりします。

このようなサブカル系の話、
(本当は)キライではありません(笑)


実は、
『インデックス(指数)』にも、
サブカルチャー的なものがあります。

わたしはズバリ、
【マニアック・インデックス】と呼んでいます。

2005年に野村アセットマネジメントが設定した
京都・滋賀インデックスファンド】という
ファンドがあります。
(愛称「京(みやこ)ファンド」)

(↑上記のファンド名、滋賀県民の人は
とても喜んでいるのでは?)

当ファンドは、
野村證券の
金融工学等研究部門が発表している

野村日本株地域別インデックス』の
「京都・滋賀インデックス」との連動を目指します。

⇒ えっ、
『野村日本株地域別インデックス』って
いったいなに?


と思ったあなた。


実は、野村證券
金融工学研究センターのサイトに
野村日本株地域別インデックス」という
ページがあります。

北陸・北海道インデックス
京都・滋賀インデックス
中国・四国インデックス
関東・甲信インデックス
茨城・栃木インデックス の

各インデックス(指数)が
日々算出されているのです。
(ところでどうして大阪はないのだろう?)


このようなインデックスとしては、
S&P 日本地域別指数-東海-』が有名ですね。

当該指数は東海地方
(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)に
本社を有する企業50社で構成されます。

さて、
【京都・滋賀インデックスファンド】に
戻りますが、

当該ファンドが組み入れる
上位10社』はこんなふうになっています。

任天堂    20.9%
村田製作所 12.8%
日本電産  12.5%
京セラ    8.0%
オムロン   3.4%
ローム    2.5%
島津製作所  2.1%
SCREENホールディングス
         1.8%
日本新薬   1.7%
京都銀行   1.6%
合計     67.4%
(9月30日 現在)


分かりやすいですね・・。

業種別では「電気機器」が
45.9%と断トツで多いです。


large_268292_1.jpg


当該ファンドは、
販売会社が野村證券、
京都銀行、京都信用金庫
信金中央金庫のみで、
純資産額も35億円程度しかありません。

(購入時手数料もかかりますし、
運用管理費用も0.972%と高いです)


ただ、
このようなサブカル的な
インデックスファンドは、


『インデックス投資』の多様性を
陰で支える存在だと思うのです。


その前提条件が、
さまざまな『マニアックな指数たち』でしょう。

以前、こちらの記事
ドイツの指数提供会社
Solactiveをご紹介しました。

たとえば、
『Solactive 日本株・自社株買い指数』なんて
けっこうマニアックと思いませんか?

(直近2カ月で自社株買いを発表した会社
のみを組み入れている指数です)


以下、
あくまでわたしの【妄想】ですが、(^^;)

たとえば、
〇 設立以来20年未満の会社のみで
作る指数や、

〇 外国人株主の割合が
30%以上の会社のみで算出する指数

〇 アメリカのカリフォルニア州に
本社がある企業のみで作る指数

〇 ユダヤ人がCEOの会社のみで作る指数

〇 従業員ひとり当たりの収益が
大きいTOP100社で作る指数

〇 世界80ヵ国以上で
商品・サービスを提供する会社のみで
算出する指数


などなど、

マニアックな『市場平均』は
数限りなく創造することが可能なはず。

このようなサブカル的な
インデックスと、
オーソドックスなインデックスは、

『インデックス市場』そのものが
拡大していけば、
立派に共存していけるとわたしは思います・・。

似顔絵




| 指数のお話 | 19:30 | comments(-) | trackbacks(-) | TOP↑

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『日経アジア300指数』を見ていると、インデックスファンドが欲しくなる?


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

インデックスファンドという
商品を鋳造するためには、
指数という名の【】が必要になります。

インデックスファンドが今後、
どのくらいバラエティ豊かになるかは、

独創的な指数(インデックス)の創出に
かかっているといっても過言ではありません。

もう5年以上も前に
こちらの記事内で、

『NIKKEIアジア100指数を作るべき!』と
力説しましたが、

このたび日本経済新聞社が
日経アジア300指数』を開発し、
12月から公表を始めるそうです。

(パチパチパチ!!)
日経アジア300指数、12月公表 有力企業集め算出


アジア株式の指数は、
欧米で作られるより、
日本やシンガポールで
作られるほうが断然よいのです。

日本からもっとも遠い
インド(ムンバイ)でさえ、
時差は3時間30分ですみますから。

私たちが仕事をしたり
仕事をサボったりしている日中に、

リアルタイムで
アジア各国の株価が変動し、
『アジア株式の指数』が
刻々と動いていく・・。

イメージできますよね?

(指数としての課題は、
いかに【知名度】を上げていくかだと思います)


ところで、
【日経アジア300指数】は、

日本経済新聞社が選んだ
アジアの300社以上の有力上場企業群
「Asia300」をベースに算出されます。

そもそも、
「Asia300」ってなに?


はい、
「Asia300」は11の国と地域、

具体的には中国、香港、韓国、台湾、
インド、シンガポール、タイ、マレーシア、
インドネシア、フィリピン、ベトナムの
上場企業が選出の対象です。

現在、328社あります。
(すべての企業一覧はコチラ。)


国・地域別で見てみましょう。

中国/香港 (82社)
韓国    (42社)
台湾    (40社)
インド    (44社)
シンガポール(23社)

インドネシア (25社)
タイ      (25社)
マレーシア  (22社)
フィリピン   (20社)
ベトナム    (5社)


となっています。

(ベトナムを入れたのは、
英断ではないでしょうか・・)


この328社から、
アメリカ市場のみに上場している

アリババ集団、
百度(バイドゥ)、
京東集団(JDドットコム)の
中国企業3社を除いた325社が、

【日経アジア300指数】の
構成銘柄となります。

おそらく、
中国/香港の割合が
大きくなるのではないでしょうか・・。


top-destinations-2014-china-hong-kong-header.jpg


ちなみに、
類似する指数、
MSCI エマージング・アジア・インデックス』の
8月31日現在の
構成銘柄は551社であり、

国別の指数構成比率は、

中国   37.32%
韓国   20.99%
台湾   16.92%
インド  11.72%
マレーシア3.92%
その他   9.13%


となっています。


今回、
わたしがひそかに注目するのは、
【日経アジア300指数】とともに
算出される、

アセアンの株価指数、
日経アジア300ASEAN指数】です。

構成国は、

シンガポール(23社)
インドネシア (25社)
タイ      (25社)
マレーシア (22社)
フィリピン  (20社)
ベトナム   (5社)


の6ヵ国となります。


インデックスファンド、ETFの
潜在ニーズでいうと、

『日経アジア300指数』より
『日経アジア300ASEAN指数』のほうが
大きいかもしれませんね。


【日経アジア300指数】は、
浮動株ベースの
時価総額加重方式で計算されますが、

―実際の算出業務は、
シンガポール取引所(SGX)に委託します。―

わたしは、
【日経アジア300指数】の
構成国均等割合バージョンがあっても
よいと思います。


すなわち、

指数に占める
ひとつひとつの国の構成割合を
すべて10%で均等にするのです


こんなイメージです。

中国/香港 10%
韓国     10%
台湾     10%
インド     10%
シンガポール10%

インドネシア 10%
タイ      10%
マレーシア  10%
フィリピン  10%
ベトナム  10%


この指数との連動を目指す
インデックスファンド、ETFがあれば、
買いたいなあ~と思ってしまうかも。。

◆ 参照記事
【指数のおさらい!(株式、債券、REIT)】

似顔絵




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