帝政ローマ時代の金１オンスの価値は？

こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

業務連絡です..）

本日の日本経済新聞【商品ＥＴＦ 広がる選択肢】で
商品資産についてコメントしています。

わたしは商品（コモディティ）について尋ねられると、
実体経済 V.S. 商品という「構図」を思い浮かべます。

実体経済は、有価証券を媒体として、
まさに「信用」で成り立っている世間の活動のこと。
一方、商品は昔から存在する「実物資産」の典型ですね。

たとえば、です。
商品の代表格は金（ゴールド）ですが、
今から約２０００年前の帝政ローマ時代、
金１オンスの価値はいかほどのものだったのでしょう？

今の金１オンスの価値より、
もしかしたら高かったかもしれません。

「いや、そんなはずはないよ!」

いえ、たとえ、２０００年前の金１オンスの価値が
今の１０分の１だったとしても、
２０００年間の物価上昇を考えれば、
今より十分（その実質価値は）高かったと考えられます。

それはなぜでしょうか？

答えはカンタンです。
２０００年前の実体経済は、
今と比べるととても脆弱なものだったからです。

◆ つまり、実体経済が頼りないほど、
「実物資産」の価値は高まるということ..。

当時は、
信用経済を担保するための広範な決済制度、
保険のしくみ、また、有価証券を売買するマーケットも
まだ生まれていませんでした。
（そもそも、有価証券すらなかった..）

ローマからカルタゴに
船で渡るためには多くの日数を要し、

また、戦闘手段においては
まだ火器も発明されていませんでした。
（要するに「技術革新」がまだまだ不十分だったのです）

実は、この2000年で
商品（コモディティ）の実質価値が下がってきたのは、
この2000年で実体経済が発展してきたことの【写し絵】です。
（私たちはこの事実を喜ぶべきでしょう..）

さて、あなたのポートフォリオです。

あなたのポートフォリオの中で
「商品」をどの程度保有するのかは、
― 今後も実体経済が発展を続けると思うか？―
という【命題】と深く関わっています。

もし、実体経済の発展を信じて疑わないのなら、
商品はゼロでも構いません。

あるいは
（万一、実体経済に不測の事態が起こった場合の）
「保険」として商品を保有しておきたいのなら、
ポートフォリオの５％程度で十分でしょう。
（何しろ「保険」ですから..）

あなたがもし、

―実体経済が壊滅的な打撃を受け、
長期にわたって実体経済が機能しなくなる。－
ような可能性は極めて低いと考えていて、

しかしながら、
よくある漠然とした恐怖心から
その1000分の1の可能性を
大きな鍋ですくってしまい、

商品60％、株式30％、債券10％のような
ポートフォリオを組んでしまったとしたらどうでしょう。
（これは本末転倒ですね..）。

商品（コモディティ）は、
株式、債券を中心としたポートフォリオに添える
「隠し味」と認識すべきなのです。

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25歳の鈴木さんがいちばん遠くの未来を見ています

こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

私たちが昼休みに日比谷公園で見る風景は、
誰が見ても「同じ」であるはずです。

しかし、心の中に映る景色は、
各人でまったく異なります。

６８歳の田中さんは、
今週末から行くトルコ旅行のことで頭が一杯です。

４４歳の佐藤さんは、
夏のボーナス返済（住宅ローン）ができるかどうか心配です。

２５歳の鈴木さんは、日比谷公園の景色を見ながら、
今の職場に12月まで居続けるかどうか思案中です..。

【本質】というフィルターを通して三人を見ると、
資産運用がもっとも必要なのは、２５歳の鈴木さんでしょう。

◆ なぜなら、成熟した低成長の国に、
いちばん長い間、生き続けることになるからです。

鈴木さんが背負っている不確実性は、
田中さん、佐藤さんのそれより何倍も大きなものです。

2010年の現在でさえ、
賃金の安い国、成長性が高い国に仕事を取られている状況で、

この先、グローバル化がいっそう進むと、
私たちの収入そのものが、
下方に引っ張られていく可能性が高いです。

期待収入が右肩上がりだった田中さんの「人生設計」と、
今年２５歳の鈴木さんの「人生戦略」は
その中身がまったく異なります。

今、わざと「人生設計」と「人生戦略」というふうに
言葉を使い分けましたが、

「戦略」と呼ぶ必要があるくらい、
鈴木さんは自身が【どう生きるか】という点において、
（田中さんとも佐藤さんとも異なる）
独自の【スタイル】を確立することが求められます。

何を仕事とし、
どこに住み、何を食べ、
どんな人と付き合い、どんなふうに余暇を過ごすのか。

そして、第一の収入源、第二の収入源、
第三の収入源をどうマネジメントするのか..。

国が、政治が「何かやってくれるのでは..」
という幻想は、
田中さんの時代にはありました。
（人も国も、若く勢いがあったからです）

しかし、経済のパイが減っていく中で、
政治ができることは限られています。

（昨今の「ギリシア問題」を見ていて
思いを新たにしましたが、）

政治には、体力があるうちに
・消費税を10％～15％とする
・公的年金の受給額を段階的に20％～30％減らす。
・公務員の削減、公務員給与のカットを断行する。
などの施策を実行してもらいたいです。

入ってくるお金と、
出て行くお金の「バランス均衡」を早めに達成しておかないと、
のちのち大変なことになるからです。

経済成長を決定づけるのは（要は）「人のやる気」です。
「人のやる気」は、
その人を取り巻く「環境」に左右されます。

その人を取り巻く状況が活気付き、
「今日よりも明日が、もしかしたらよくなるかもしれない」
雰囲気に満たされると、
人はある意味「乗せられて」しまうのです。

もちろん、
上記の例でいうと、
（田中さんでも佐藤さんでもなく）

２５歳の鈴木さんが、
「もしかしたら、今日よりも明日がよくなるかもしれない」と
思うことが重要で、

そのためには、
（言い方がラディカルになりますが）
田中さんたちが作ってきた「経済秩序」は、
「壊してもいいんですよ、」

「ぜひ壊してしまいましょう。」

「そのためには
鈴木さんのような発想と実行力が必要なんです！」という、

創造的破壊というハンマーを持ち、
自ら行動することを「是」とする、
挑戦することを「是」とする、
社会的コンセンサスを作る必要があると思います。

（明治維新の際、日本の２５歳は
まさに「創造的破壊」を実行しました..）

わたしはひと言、鈴木さんに言いたいです。

「周りと違っていても、よいのですよ。
自分が信じるところに目を向け、進んでください。
世の中の価値観は、時代と共に変わります。
鈴木さんは、鈴木さんの価値を持てばよいのです..」と。

（わたしは今年42歳になりますが、
気持ちだけは２５歳のつもりで
金融サービスの根幹を変えるべく、
一歩一歩進んでいきたいと思います）

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頭のタイソー Vol.12

インドは2024年、
夏季オリンピック招致を実現させるでしょう。

その頃、
上海～コルカタ～ムンバイを結ぶ、
時速500キロのリニア建設が急ピッチで進んでいるのです。

アメリカ人が組むＥＴＦポートフォリオ

こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

5月だなあ、と実感するのは、
ツバメが飛んでいるのを見かけたときです。

「やっぱりＥＴＦは人気商品なのだなあ」
と実感するのは、米国のテレビなどを観るときです。

セミナーなどで再三、
「アメリカの金融マーケット放送局「ＣＮＢＣ」では、
今日のホットなＥＴＦを紹介するコーナーがあるのです」
と申し上げています。

いや、ホントなんですよ。
(Today’s) ETF Insider



上記ビデオ内で、
「今日は特別売買高が大きくなっていますね」と、
ＥＴＦの解説をしているのが、

ＣＮＢＣのコメンテーター Bob Pisani 氏 です。
（　氏のブログはこちら。）　

ちなみに、画面上で Pisani 氏が紹介しているのは、
・iShares S&P 100 Index Fund（OEF）や、
・ProShares UltraShort 20+ Year Treasury（TBT）です。

※ OEFは、米国株上位100社を集めたETF。
TBTは、20年物の国債を集めたETFですが、
国債の価格が下落することで利益が出るショート型。

それも2倍ショートなので、
たとえば20年物の国債の価格が10％下がれば、
ETFの価格は20％上がるというイメージです。

（この種のコーナーは、
「今日のホットな個別株はこれだ！」と
まったく同じノリです。。）

もちろん、今日お伝えしたいことは別にあります。
実は、ＣＮＢＣのサイト上に
【６種類のＥＴＦポートフォリオ】が公開されているのです。
（Bob Pisani 氏のページ内です）

この企画は Pisani 氏が音頭を取り、
ETF Trend のTom Lydon 氏、
Indexuniverse の Matt Hougan 氏、
それにコラムニストのJames Lowell 氏が加わって
実現したものです。

（Tom Lydon 氏は、
当オフィスのブログ
「ＥＴＦが１日の売買高の40%を占めている？」
にも登場していただきました）

さっそく、
【モデルＥＴＦポートフォリオ】を見てみましょう。

全部で６種類のポートフォリオがあるのですが、
今日は「標準型（グローバルコア）」をご紹介します。

VEU Vanguard FTSE All-World Ex-US　　　　28.33%
（米国を除く世界株式です）
IWV iShares Russell 3000 　　　　　　　　　　　20.95%
（小型株を除く米国株です）
GXC SPDR S&P China　　　　　　　　　　　　　　　9.90%
（中国株式です）

LQD iBoxx $ Investment Grade Corp Bd Fd 10.57%
（米国社債です）
BND Vanguard Total Bond Market Fd　　　　10.97%
（米国債券総合です）
BWX SPDR Barclays Catl Intl Tresy Bd ETF 4.80%
（米国除く先進国債券です）

DBC PowerShares DB Commodity　　　　　　　　9.38%
（商品指数との連動です）
DBV Powershares DB G10 Currency H Fund　5.01%
（G10の通貨先物です）

（パーセンテージが細かくなっているのは、
時価表記されているため。）

こうしてみると、
日本の投資家にとっては「社債ＥＴＦ」がないことが
意外な盲点ですね。

また、ＣＮＢＣを観ていて思うのは
自社のウェブサイトへの誘導に熱心だということ。
（テレビ ⇒ 簡潔な説明。サイト ⇒ 掘り下げた解説。という
「棲み分け」を徹底しています..）

追伸）
ブログの「写真」を換えました。
（武蔵小山の日之出写真館、ありがとう。）

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お父さん、お母さんレスキュー隊!

こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

昔は親が子どものために
（子ども名義の）「保険」に入るケースがよくありました。
もちろん、これは親の愛情です。

親は「万が一のことがあったらたいへんだから、
今から保険に入っておいたほうがよい」
と考えたのです。

が、しかし、これからの時代は
資金を投じる先をよーく考えなければなりません。

ズバリ申し上げると、
「早く死ぬリスク」よりも、
「長く生きるリスク」により注力すべきではないでしょうか。


当オフィスのお客様にこんな方がおられます。
（仮にＡさんとしましょう..）

Ａさんはふたりの娘さんに
セゾンバンガード・グローバルバランスファンドを
毎月積立てさせています。

そして、娘さんにこう言っています。

「これからは投資することが、
生きることの一部として求められる。
とにかく10年続けなさい。

10年続けて、同じファンドを買い続けるか、
あるいは別の商品にするか、
あるいは投資を止めるかは自由だ。

しかし、10年間は
続けることをあえて強制する。

儲かっても儲からなくても、
10年続けて何かを感じたら、
それ自体が立派な報酬だと思いなさい。」

（なんとも素晴らしい..）


Ａさんのように、
親御さんがお子さんに対して
投資の土台を語ることができればいいのですが、
現実は、なかなかそうはなっていません。

むしろ、【逆】です。
？？

お子さんが親御さんの
投資の状況を心配して、

当オフィスにご相談に来られる
ケースがあります。
弊所では、
「親御さんレスキュー案件」と呼んでいます。

お父様、お母様が
銀行、証券会社に言われるがまま
さまざまな金融商品を購入しており、

ご本人も何をどれだけ買っているのか
（トータルの損益がどうなっているのか）
全容が掴みきれていないケースがあるのです。


ご両親も今の状態を
「よし」とは思っておられないのですが、
では具体的にどうすればよいか分からない。

ここでのポイントは、まず
ご両親の自尊心を傷つけないことです。

（親子ですから）
ときに感情的になってしまうのは
仕方ありません・・。

が、しかし、
お父様、お母様には
それなりの考えがあって（思いがあって）、

金融商品を購入されていることを
忘れるべきではありません。

（コンサルティングでも、
まずこの点を伺うようにしています）


ポイントのふたつ目は、

銀行、証券会社の「営業担当者」と、
お母様、お父様が
【付き合い】で結びついてしまっていることを
自覚すべきということ。

お互いが「顔見知り」、
「知り合い」になってしまっていますから、
（自分の意思で）
「むげに断ること」が難しくなっているのです。

ここに ↑「他者」を介在させる意味が生じます。





娘さん、息子さんであるあなたが、
そっと間に入って、

「お母さん（お父さん）のことを
本当に考えているのは
どっちだと思う？」と聞いてみてください。

◆（営業の方が）
親切にしてくれるには理由がありますが、

子どもが親のことを心配するのに
理由はありません。
　　
お母様、お父様も、
「もうとにかく息子がダメだって言うんです」とか、

「ファイナンシャルプランナーの人が
ダメだって言うんです」というように、

「○○がどうしてもって言うんです」
という形なら、断りやすいのです。（← ここ、ポイント!）


実務的には、
以下のようなことをご両親に聞いてみましょう。

「なんでもよい面と
悪い面があると思うけど、

この金融商品の「悪い面」
（リスクのこととか）を
その担当の人はちゃんと説明していた？」

（悪い面をちゃんと伝えていないってどう思う？）

「お母さん、
投資信託って長期で持つべきものなのに、
売ったり買ったり勧められているよね。

お母さんは、
投資信託の価格が下がるリスクを
一手に引き受けているけど、

売ったり買ったりさせることで、
リスクなしに儲かっているのは誰なの？」


「お父さん、その担当の人、
信託報酬っていう
継続コストについてちゃんと説明していた？

投資信託でいちばん大きな手数料は、
実は信託報酬だよ。

たとえば、
年に1.7％の信託報酬がかかるということは、

投資信託の価格が
年に10％下がっても、さらにそこから
1.7％引かれるってことだよ。」

「その担当の人って、
自分の親にも同じような金融商品を勧めるのかなあ・・」

（一度、担当の○○さんに聞いてみたら？？）

投資信託に関わる会社は必ずチェックしましょう

こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

「カンさん。運用会社が倒産しちゃうと、
投資信託に預けたお金はなくなっちゃうの?」

「いいえ..、お金はなくなりません。」

なぜなら、
投資信託の運用会社は、
ファンド資産を一銭も保有していないからです。

？？
（今から100年前にプレイバック・・）

投資信託という金融商品は初期のころ、
投資信託を運用する会社自体が、
資金の管理も行っていました。

Ａ氏「なあ、今週はファンドに12億円くらい資金が入ってきたよ」
Ｂ氏「ほお、好調だな。」

Ａ氏「ここだけの話だけど、
300万円くらい抜いても分からないんじゃないか」

Ｂ氏「えっ! 数字をちょっと操作するってこと?」
Ａ氏「なんだ。Ｂ氏も分かってるじゃないか..」

というような会話が交わされたかどうかは
知りませんが、

実際、アメリカのファンド運用会社では
不正事件がいくつも発生し、それ以後、

◆ ファンド資産を管理する会社と、
ファンドを運用する会社は厳格に
「区分」されることになります。

今日のような投資信託の姿になったのは、
1924年に米国で設定された
「マサチューセッツ・インベスターズ・トラスト」が
最初といわれますが、

それは、
投資信託 ＝【３社体制】という原則が整ったからです。
（販売会社、運用会社、受託会社という３社です）

・「販売会社」は？　ファンドを売る会社。
・「運用会社」は？　ファンドを運用する会社。
・「受託会社」は？　ファンド資産を管理する会社 ですね。

投資信託のパンフレットや、運用レポートを見ると、
必ずファンドに関わる会社として
上記「３つの会社」が紹介されています。

しかし、その名称は、
「販売会社」「委託会社」「受託会社」となっているはず。

？？
この【委託会社】って、
どういう意味なのでしょうか。

◆ 実は、
【委託会社】＝【運用会社】なのです。

では、なぜファンド運用会社のことを
「委託会社」と呼ぶのでしょうか?

運用会社はファンドそのものを運用しますが、
「ファンド資産はいっさい保有していません。」

運用会社はファンド資産をすべて、
信託銀行に【委託】しているからです。

運用会社　⇒　＜ファンド資産の管理＞　⇒　信託銀行
　　　　　　　　　 　「委託」

◆ ファンド運用会社は、
ファンド資産を委託する会社だから「委託会社」であり、

信託銀行は、
ファンド資産を受託する会社だから「受託会社」なのです。
（なるほど…）

（つまり、こういうこと。）

運用会社がファンド資産を
「あなたに信じて託すわ!」と、

信託銀行に預けているから、
【投資・信託】という名前がついているのです。
※ 運用の指図そのものは「運用会社」が行っています。

じゃあ、もしです、
投資信託のパンフレットに
「販売会社」「委託会社」「投資顧問会社」「受託会社」と、

【４つの会社】が載っていたら、
これは一体どういうことなのでしょう。
（なにやら、怪しげな雰囲気…）

シンプルに考えてください。

投資信託に関わる会社が「３社」ではなく、
「４社」になるということは、

あなたがプラスアルファの
「報酬」を支払う必要があるということです。

通常、【信託報酬】と呼ばれる手数料は、
「販売会社」「委託会社」「受託会社」で分け合っています。

これが、
「販売会社」「委託会社」「投資顧問会社」「受託会社」
という【トリオ】になると、

１社分余計にコストを負担することになります。
（専門家はタダでは仕事はしてくれませんから..）

上記の場合、
「委託会社」と「投資顧問会社」、
実質ふたつの会社が
そのファンドの【運用会社】になってしまっているのです。

（ほんらいの【運用会社】である「委託会社」が、
運用権限の一定割合、（あるいは全部）を
「投資顧問会社」に丸投げし、

形態としては、「委託会社」と「投資顧問会社」の間に
投資顧問契約が結ばれている状態..）

投資信託の情報源を見る場合は、
ファンドに関わる会社が「４社」になっていないか
注意しましょう。

（わたしは上記現象を「４社の怪」と呼んでいます）

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