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ETF第3の波がやってきた?


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

アメリカという国を見ていると、
つくづく、高校生の生徒会長のようだなと思います。
つまり、まだまだ【青い】のです(もちろん良い意味で..)

理想に燃え、壁にぶち当たると深く反省し、
軌道修正を行って再び突き進むマインドを持っています。

アメリカ人がETFという道具に熱狂するのは、
「新しいものを取り入れよう」
「メリットのあることはやってみよう」という、
米国人の進取の気性が影響しているとわたしは思います。

ETFとは文字通り、
「市場ぜんぶに投資を行う道具です。」

文字にするとたった13文字ですが、
「市場ぜんぶ」と言っても、テクニカルに言えば
さまざまな方法があります。

今日、もっとも一般的な「市場ぜんぶ」は、
個々の株式の時価総額を加重平均するやり方です。

つまり、発行株式数が多く、
株価が高い会社ほど、組入れ割合が大きくなる仕組みです。

ちょうど、米国でETFがテイクオフしようとした
99年から2000年にかけて、
早くもこの
「時価総額加重平均方式」に問題が発生しました。

ご承知の通り、2000年初頭には
IT関連の銘柄が急騰したため、
たとえばS&P500という株価指数の中で、
IT関連の会社の組入れ割合が大きくなりました。

「時価総額加重平均方式」のETFは、
(株価において)
過大に評価された会社の組入れが過剰になり、
(株価において)
過小に評価された会社の組入れは過小になります。

以下、ひとつ具体例を挙げさせてください。
仮にA社、B社というふたつの会社があるとします。

どちらも発行済みの株式は1億株です。
売上げはともに 10億ドル
営業利益はともに 1億ドル
配当は(1株あたり)0.4ドル とします。

◆ つまり、会社の実力としては、
A社、B社は【同じ】なのです。

ところが、もし株価が
A社 100ドル
B社  25ドル となっていれば、

時価総額では両者に4倍の差がつきますから、
組入れ割合としては、
A社    80%
B社    20% となってしまうのです。

「これは問題だ。
別の種類の「市場平均」があってもいいのではないか。」

このような流れの中、
銘柄組入れのウェイトを決定する要素から、
株価を除外する「指数」が考え出されました。

1999年に登場したFortune 500指数 がそれです。
同指数は、組入れ企業の「総収入」をもとに、
各社の組入れ割合を決定しています。

また、2005年になると、
リサーチ・アフィリエイツ社が
FTSE RAFI1000という指数を立ち上げました。

同社の指数は、売上高、配当、利益など、
企業のファンダメンタルズをもとに
銘柄の組入れ割合を決定しています。

(これらは「時価総額加重平均方式」の指数に対し、
ファンダメンタル指数」と呼ばれています)

要するに、
「市場平均」の算出法をどうするかという点において、
両者の意見は食い違っているわけです。

しかし、「指数」を用いて
市場全体のリターンを享受しよう、
という思想では一致しています。

ここまでがETF「第2の波」とすると、
第3の波は、驚くほど意外なものでした。

市場全体を上回る収益を目指す」ETFが
出てきてしまったのです。
2008年の、アクティブETFの登場です。
ここに至って、
私たちはETFを再定義する必要に迫られています。

ETFとは・・?
【株式市場に上場するバスケット型の銘柄である..】




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