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国内市場にアジア株式ETFを!


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

先日、
いつもブログを見ていただいているお客様から、
「カンさん、最近ETFの記事が少ないですね。」
と言われました。

はい、いや、その通りです・・・(-_-;)
反省。。

ところで、投資信託
(ミューチュアル・ファンド)という道具は基本的に、
国ごとで法令が違っていて、
その需要と供給は【一国の中で完結】しています。

⇒ たとえば、日本に住む私たちは、
バンガード社の『インデックス・ファンド』は
買えないわけです。
(米国の居住者ではないため)

⇒ 逆に、
バンクーバーに住んでいるシュミットさんは、
『eMAXISの全世界株式インデックス』を買えません。
(日本の居住者ではないため)


★ それに対して
ETFの需要と供給は、
グローバルな市場】の中で決まります。

なぜなら、
ETFは『株式市場』に上場しているためです。

銘柄コード1321国内上場の
『日経225ETF』を買っているのは、
日本人に限りません。

また、米国上場
i シェアーズのIEMG
「iシェアーズ・コア MSCI エマージング・マーケット ETF」を買っているのは、米国人に限りません。


たとえば、日本を含め、
世界中の取引所で
【新興国株式ETF】は上場していますが、

「じゃあ、どこの、何を買おうか?」
となった場合、

特に機関投資家ベースでは、
コストや流動性の高さを鑑みて、

「新興国株式ETFは、
米国上場のEEMにしておこうか。
あるいはVWO?それともIEMGにする?」

というような「比較」⇒「選択」が、
日夜為されているわけです。
(まさにグローバルな競争!)


現在、ETFの純資産残高のおよそ7割を
米国上場のETFが占めますが、

このように米国が
【独り勝ちの様相】を呈しているのは、


ETFというプロダクトが
世界に開かれた商品であり、

それゆえに、
もっとも市場が厚く流動性が高いマーケットが
選ばれ続けている「結果」とも云えます。


★ つまり、ローカルマーケット
―あえて、こう云いますが、―
にとっては、

米国上場のモノとは違う【商品戦略】を
打ち出す必要があるというわけです。


たとえば、一例ですが、
ちょっと香港、オーストラリア市場に
上場するETFを想像してみてください。

こちらが、
香港市場に上場するETFのリストですが、

ハンセン指数に連動するもの、
中国A株50や、CSI300指数に連動するETFが、出来高の多くを占めています。

オーストラリアの場合、
こちらが上場するETFのリストですが、

S&P/ASX 200指数や、
MSCIオーストラリア200等に連動する、
いわゆるオーストラリア株ETFが
ETF資産残高の多くを占めているでしょう。


そう、
この感覚は『日本』も同じですね・・。

(国内上場ETFの中では
日経平均、トピックスに関連するETFが
圧倒的に強いのです・・)

なぜなら、それらのETFは
その国の、その証券取引所の【代名詞】だからです。


国内の投資家も、
外国人投資家も、
NIKKEI225のETFは
日本の市場で買おうと思いますよね?

別の見方をすれば、
日本市場においては、

⇒ 日本株ETF以外で
日本市場の【代名詞】となるようなETFを
開発することが望まれるのではないでしょうか?


この場合、日本という場所の
地の利】を生かす必要があります。

アメリカやヨーロッパの市場と比べて、
どうでしょう・・、
たとえば【アジアの株式】なら、
地理的に近いという利点があります。

シンプルに、
時差』が少ない!
(インドまでを網羅したとして、
ムンバイと東京の『時差』は3時間30分です)

(それにその成長性に、世界中が注目していますし・・)

asian stock

日本人、外国人投資家双方を意識して、

【このETFは、
やっぱり日本上場のモノで買ったほうがいいよね。】

というコンセンサスを醸成する必要があるわけです。

ここで重要な役割を果たすのが
指数】だと思います。


「アジアの株式」だからといって、
必ずしも
「MSCI エマージング・アジア・インデックス」
のような箱に、ETFを入れる必要はないと思います。

独自の箱【独自の指数】を作ればよいのです。

たとえば、
「NIKKEIアジア50」
「TOPIXアジア100」とか・・。(真剣です)


日本、韓国、中国、台湾、タイ、マレーシア、
インドネシア、フィリピン、シンガポール、
インドの中から、

代表的な50社(あるいは100社)を
ピックアップする。

(日本を含む、日本を除く、
2バージョンあってよいでしょう・・)

あるいはもっと狭く、
タイ、マレーシア、インドネシア、
フィリピン、ベトナムに絞った
「東南アジア50」のような指数があってもいいでしょう。

また、必ずしも、
時価総額加重平均に
こだわる必要はないかもしれません。

均等配分で
日本、韓国、中国、台湾、タイ、マレーシア、
インドネシア、フィリピン、シンガポール、インドを
10%ずつ組み入れる【指数】でもよいと思います。

いずれにしても、
『地の利』 +『独自の指数』(独自の考え方)で、
そのETFに【個性】を持たせることが重要ではないでしょうか。


幸い、香港もオーストラリアもシンガポールも、
自前の『アジア株指数』を作って、
それに連動するETFを旗艦ETFとして育てよう、
という動きは今のところないようです。

今が、チャンスです・・。

日本に上場する『アジア株ETF』は、
ほぼリアルタイムで
ETFの「現在基準価額」(iNAV)を
算出することが可能です。

ここが強みになるのではないでしょうか。

嗚呼、やっぱり取引時間、延長するべきでは・・?

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