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日経新聞の田村さんとSMTシリーズのコラム


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

今、わたしの手元には、
2006年5月7日付の日経新聞の記事があります。

執筆者は、
日経新聞の田村正之さん。
(田村さんは現在、
日経新聞編集委員です)

記事のタイトルは、
『投資信託 コストに注意

見出しには
『毎日引かれる信託報酬』とあります。

「ああ、田村さん、昔から頑張ってるなあ・・」

(ところで、
信託報酬(運用管理費用)が、
毎日引かれているのはご存じですよね?)


この記事はもう10年以上前のものですが、
記事内では、

「ノムラ日本株戦略ファンド」と
「フィデリティ・日本成長株・ファンド」と
「さわかみファンド」の

1.基準価格の騰落率と
2.本来の成績(もし信託報酬が
差し引かれなかったら)

3.投資家の最終的な損益
(1.から、販売手数料や信託財産留保額を
引いたもの)


を比較しています。

良記事です・・。


資産運用を行う私たちが
不確かな損益を引き受ける中で、
いかに『コスト部分』の影響が大きいかを
田村さんは喝破しています。

田村さんはこれまで、
投資家の目線に立って、
資産運用にとって何が大切なのか?」を、
真摯に追い続けてこられました。

そこには、
日経新聞にありがちな、

企業(金融機関)に気を遣いながらの
「なあなあの、総花的なコンテンツ」は
ありません。


短期的なトレンドに基づいた
根拠なき楽観の記事もないですし、
華やかなリターンのみに注目した記事も
書かれていません。

どこに「視座」を置くかという点で
唯一無二のポジションを獲得されているのです。
(その『姿勢』は今もまったく変わっていません!)


田村さんは自身の記事を通じて、
自分自身でコントロールできる
コストの部分を知らしめ、

長期投資 = 資産形成という概念を
伝えようとされているのでしょう・・。

Challenge-1024x584.jpg


上記2006年の記事内では、

どうして1990年代に、
投資信託のけいぞくコスト
「信託報酬」が大きく上昇したのか
という点について、

投信会社幹部のコメントとして、

外国投信会社(運用会社)が
日本に入った際、
販売会社に売ってもらうため
信託報酬を高めに設定、
それが全体の水準を引き上げた。


と記しています。

これ、事実です。】


田村さんの記事を読んでいると、
こんなことを思います。

世の中の『流れ』は
実にゆっくりと形成されるもの。

しかし、
その流れを作っているのは、
頑固なまでの人の『意思』であるのだと。


昨今の、
超低コストのインデックスファンドの
隆盛も、
10年以上前からの【流れ】が
辿り着いた結果ではないでしょうか・・。

そのインデックスファンドも、

今から46年前、
1971年に、
小さな産声を挙げたことが、
以下のコラムで分かりますよ。

SMTインデックスシリーズ コラム Vol.15
インデックス運用の歴史


インデックスファンドの産声は
1971年、
サンフランシスコのウェルズ・ファーゴ銀行が
年金向けとして立ち上げた、
『株式インデックスファンド』にまで遡ります。

(その年金というのが、
カバンで有名な
サムソナイトという会社の企業年金用だったのです)

似顔絵




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