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投資信託の3つの手数料には『温度差』アリ!


こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。

そもそも「手数料」を払うって?


ある仕事に対して
報酬」を支払うということです。

たとえば、
投資信託を買って、
運用の実際をプロに任せるとします。

任せられる金融機関(会社)から見れば、
これが「ひとつの仕事」です。
なので私たちは「手数料」を払うわけです。


Cut-Cost.jpg


そういう意味合いで云うと、
取られ方がベストかどうかはさておき、

『運用管理費用』という手数料は、
まさに「運用してもらうこと」に
払っているコストのこと。

では、『購入時手数料』はどうでしょう?


わたしが投資を始めた頃(90年代末)、
普通に2.1%とか、
1.05%の購入時手数料を払っていました。

(当時はインデックスファンドでも
購入時手数料がかかったのです!)


しかし、この種の手数料は、
『本体価格』を支払って、
そのうえ別途取られるコストであり、

一消費者としての
消費行動を振り返っても、

これが仕事の対価として
支払われるコストとは、到底思えません。


そもそもあなたは、
「収益が不確定な商品」
(投信)を買う人です。

リスクを負います。


一方、
売り手側は
販売した時点で
「収益が確定する」のです。


理不尽だと思いませんか?)


025-person-illustration.jpg


何度かこのブログでお話ししていますが、
「購入時手数料」そのものを廃止すれば、

あなたは、継続的なコストを払う。
金融機関は、継続的な報酬を受け取るという、
シンプルな「お金の流れ」になります。

運用する側も、
ファンドを売る側も、
そして私たち投資家側も、

みなが『長い時間スパン』で
物事を見るクセが付いていきます。


(回転売買をさせようという
インセンティブも失せてしまうでしょう)


次に、『信託財産留保額』です。

このコストだけは、
金融機関に払うのではなく、
ファンドの(他の仲間に)
支払う手数料です。


言ってみれば、
先に投資信託を解約しちゃうことに対する、
『迷惑料(ペナルティー料)』です。



これは、
あってもよい手数料なのです。

単純に信託財産留保額が
「ゼロ」のファンドが良い、
とは言い切れません。

投資信託を解約する際は、
運用会社が「現金」を用意するために、

銘柄を売ったり、
キャッシュ比率を調整したり、
何かしらの「仕事」をするわけで、

そこにかかる『コスト』は、
(信託財産留保額が「ゼロ」の場合でも)

結局、ファンド保有者が
「どこかで」
別途負担することになるわけです・・。


無題


わたしはファンドの
長期保有を促すために、
この信託財産留保額に、
ウエイト」を付けてもよいと思います。

たとえば、ですが、

〇 ファンドを保有して5年以上
信託財産留保額 ゼロ

〇 ファンドを保有して3年以上5年未満
信託財産留保額 0.5%

〇 ファンドを保有して1年以上3年未満
信託財産留保額  1%

〇 ファンドを保有して1年未満
信託財産留保額  2% のように・・。



最後に、
「コスト」が安いことは良いことですが、

しかし、それを求めすぎると、
共倒れ】になってしまう可能性があります。

〇 あなたは長期投資する人なので、
投資信託に「長期で」存在し続けて欲しい。

〇 投信を運用する側は、
ビジネスとして採算が取れてはじめて、
長期で」運用を継続できます。

今のインデックスファンドの
『低コスト化』が採算に乗るためには、
もっと多くの人が
投資信託を利用する必要があるのです。


あ

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