投資信託の販売会社に、iDeCo、つみたてNISAも加えてあげて!
こんにちは。
インデックス投資アドバイザーの カン・チュンド です。
「おっ、これは!」という投資信託を、
あなたが見つけたとしましょう。
次に何を調べますか?
『どこで売っているんだろう?』が
気になるはずです。
運用会社のサイト内の、
その投資信託の詳しい情報が載っている
「お申し込みメモ」のページに、
必ず、
【取扱い販売会社】の欄があります。
○○証券
△△証券
○○銀行
というふうに・・。
こんな感じ。

画像元:ニッセイアセットマネジメント
これは、そのファンドが
『どこで売っているか』を教えてくれる欄ですね。
でも・・あれ?
それって
通常の口座【特定口座】での
販売会社に過ぎないのでは・・。
「おっ、これは!」という投資信託を、
あなたは見つけました。
大いに興味をそそられます。
しかし、
【運用会社のサイト】のどこを見ても、
〇 その投資信託が、
iDeCO(イデコ)でも扱われているのか?
〇 扱われているとすると、
どこの金融機関で取り扱っているのか?
あるいは、
〇 その投資信託が、
つみたてNISAでも扱われているのか?
〇 もし、扱われているなら、
どこの金融機関で取り扱っているのか?
そういう情報は・・
【ぜんぜん】見当たりません。
これってけっこう深刻な【情報の欠如】です。
よーく考えてみましょう。
これから投資信託を用いて
「資産形成」しようと考えている人にとって、
証券会社や銀行の、
【通常の口座】(特定口座)は、
投資信託を利用する、
【ひとつの窓口】でしかないわけです。

あなたはふつうに、
〇 イデコ(iDeCo)も使いたいなあ とか、
〇 つみたてNISAってどうなんだろう?と、
すでに考え始めているはず・・。
結論から言いましょう。
ふつうの消費者にとって、
投資信託を購入する【窓口】は
すでに『複数』になっているのに、
公式情報で見られる
「販社(販売会社)」の情報は、
【たったひとつの窓口】を前提としている。
これって明らかに
「時代遅れ」だと思いませんか?
もし、この文章を見られている
ファンドの運用会社の人がおられたら、
以下、ぜひ真剣に
【検討】していただきたいのです。
それは販社の情報を【網羅化】すること。
具体的には・・・・・
例)
「ABC世界株式ファンド」の【販売会社】について。
★ 課税口座(特定口座・一般口座)では、
○○証券
△△証券
□□銀行
▽▽銀行
★ イデコ(iDeCo)では、
□□証券
▽▽証券
○○証券
★ つみたてNISAでは、
○○銀行
△△証券 で扱っております。
といった類の情報です。
ここに至って消費者は、
「あれ?
じゃあ、イデコを○○証券で開けば、
特定口座でも
イデコ(iDeCo)でも
同じように「ABC世界株式ファンド」が買えるんだ。」
という【新たな発想】を
手に入れることができますね。

誤解を恐れずにいえば、
【どこで売っているのか?】という
「包括的な情報」があってはじめて、
そのファンドの潜在価値が
十分に伝わるのではないでしょうか?
別の言い方をすると、
課税口座(特定口座・一般口座)のみでの
情報開示では、
せっかくのビジネスチャンスを逃すことになります。
『具体例』を挙げてみましょう。
セゾン投信は、
ファンドを直接販売する運用会社さんです。
NISAは、
運用会社の口座で扱っているため、
サイト内にその情報も記されていますが、
たとえば
『セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド』の詳しい情報欄に、
楽天証券のiDeCo、
SBI証券(セレクトプラン)のiDeCoで、
当該ファンドが取り扱われている旨の【情報】が
見当たらないのです・・。
(これって本当にもったいない!)

難しく考えないでください。
消費者の【目線】に立って
洋服でもタブレットでも、
リチウムイオン電池でも、
もっとも知りたいのは、
「それ、どこで売っているんですか?」
ということであるはず・・。
投資信託も、同じなのです。
今後「どこで売っているか」の
網羅的情報を
包括的に開示する運用会社が
評価されることは間違いないでしょう。
なぜなら、運用会社とは
投資信託のメーカーであるわけですから・・。
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今後はより一層、相談者さまの『問題点』を正しく診断し、
具体的に『お悩み』を解決することに注力してまいります。

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